藤原航太針灸院

痛み・痺れ・麻痺・自律神経症状の難治例の検証と臨床

【号外】子宮頸がんワクチン その後


 
子宮頸がんワクチンは世界規模の薬害
 
昨日は娘の解離が少し少なかった。
一昨日の半分以下。
一昨日がすごすぎたから、半分以下といっても、
それなりに解離は一時間に何回も起こっているのだけれど。
このまま、少しずつ少なくなってほしい。

最近、娘も肌を痒がってあちこち掻いている。

娘も・・・というのは、他の子宮頸がんワクチンの被害者の女の子達も、かゆみが出ているのだ。
なにか共通点があるのだろうか。
あと、顔にたくさんのニキビができている。これは接種後、体調が悪い時はいつも顔中にひどく出る。
これもちょっと共通点。

布団に入っても娘はすぐに寝付けない。
不安発作が起こってくるからだ。
シクシク泣いたり、怯えたり。
そして、わたしは娘と必ず手をつないで寝ることにしている。
解離を起こすと、手がビクンビクンと跳ね上がるから。足はひどい動き方だ。
寝ていない。解離症状。
そうなったとき、娘に優しく声をかけたり、肩を叩いたりしてなんとか意識を戻す。
そしてまた寝かせる。
この娘の手にまで痙攣のようなものが起こるようになってしまって、私の心はさらにザワザワとしている。
治るように、本当に治るように。
娘の頭に手を置いて、「サーバリックスはここから出て行け!」と何度も心で唱えた。
娘が寝入るまで。
私の気持ちがわかってよ・・・、そう思いながら。

これから毎日する。
そして、全宇宙にさえも祈るよ。
どうぞ娘に力をくださいと・・・。
しっかりと治るまで。

アメリカ、メキシコ、マレーシア、スペインでもこのHPVワクチンは問題になっている。
少なくとも私とやり取りしている人からの情報だけでも。直にそこに住む人たちからの情報だ。
これは全世界で中止しなくてはならない。地球規模の薬害だと思う。


とにかく、ワクチン接種後に体調が悪い。体が痛い。疲れやすい
しびれや痙攣が出ている。
心臓の疾患が出てきた。リウマチと診断された。
そんな人は副反応を疑ったほうがいい。
数ヵ月後、一年後・・・反応がじわじわと現れる人もいる。
お嬢さんをお持ちの親御さんは、夜眠っている時のお嬢さんの様子を確認して欲しい。
睡眠時に痙攣したり不随意運動を起こしていることもあるから。
寝ている部屋が違うと見落としがち。だから、そっと見てあげて欲しい。
何もなければホッとすればいいのだから。

自身の利権の為に300億円も税金を投じ、綺麗事ばかり並べ
罪無き子供を巻き込んだ罪は重い。
何だかんだで世の中はこうなっているのよ。
そして、なんでこんな重大事項がテレビでガンガン報道されないかも分かるでしょ。
全ては権力と金ざんす

副作用の報告が相次ぎ、接種の呼びかけが中止された子宮頸がんワクチン。
国会でワクチンへの公的補助を強く求めていた松あきら公明副代表が、
ワクチンを製造するグラクソ・スミスクラインと癒着していたと週刊文春

それによれば、代表の夫である西川知雄弁護士は、
グラクソ・スミスクラインの弁護をしていた。
また西川弁護士と共に法律事務所シドリーオースティンで働いていたダン・トロイDan Troyさんが、
グラクソ・スミスクラインの上級副社長になっていると。

文春は松さんらに質問したものの何一つ返答が帰って来なかったということですが、
事実ならば国会議員の資質を疑われるわけで、一刻も早く事実関係について説明すべきでしょう。

 「このワクチンが何百万本も投与されたときに何が起きるか、我々には分かっていない。このワクチンを必ず接種しなければいけないと言って導入するのは、壮大な国民的実験に参加を強制されるのと同じだ。もっと多くのデータが得られるまで、そんなことはできない。」ダイアン・ハーパー博士

「11才の子供に予防接種をしても、予防効果が続かないならば、(略)軽微だがリアルな副作用の害を与えるだけになる。何の利益もない。(略)公衆衛生上の利益は何もなく、子宮頸癌の減少もない。」ダイアン・ハーパー博士

「私は、ガーダシルが、ALS(筋萎縮性側索硬化症、ルー・ゲーリック病)を誘発する促進剤になる可能性が強いと思っている。すでに発症しやすくなった体質の子供に、最後の一撃(ラクダの背中にワラ一本)になったのではなかろうか。医者が保護者に100%安全だと告げるなら、それは間違っていると 思う。」ダイアン・ハーパー博士
...

「医者も女性も、(ワクチンについて)間違った安心感にひたってはいけない」ダイアン・ハーパー博士

「11~12才の女子に予防接種を義務づけるのは馬鹿げている。安全上問題がないと確認するだけの副作用の情報が十分に集まっていない。このワクチンの有効性は、幼い女子では試験されてはいない。11歳の女子は子宮頸癌にならない。子宮頸癌になるかどうか25年間もわからない。これを今、義務化する のは、単にメルクの利益のため、実にメルクの利益しかない。」-ダイアン・ハーパー博士

「ハーパー博士は、こうした形でワクチンが提供されれば、実際には米国の子宮頸癌の発生率を増やす結果になるのではないかと懸念している」ミシェル・ケイガンによる健康科学研究所のダイアン・ハーパー博士へのインタビュー。

(natural newsより)

過去にも血圧の基準値等々の件について取り上げた事がありました。
 
「健康診断の結果を見ながら、「高血圧の基準値、昔はこんなに厳しかったかな?」と首をひねったことはないだろうか。 現在、日本高血圧学会が示す正常血圧は上(最高血圧)が130未満、下(最低血圧)が85未満というもの。健康診断などではこの数字を上回ると再検査や治療が必要とされる。
 
この基準値は年々引き下げられてきた。1987年の旧厚生省の基準では上が180未満、
下が100未満でいわゆる正常値とされ、当時の高血圧症の患者数は170万人だった。
 
その後に基準値はどんどん引き下げられ、2008年からスタートした現行の基準を上回る日本人は約2700万人とされる(日本総合健診医学会の健診結果と厚労省「2008年人口動態統計」による推計)。20年あまりで高血圧症と診断される人が約16倍に増えたのだ。
 
この厳しい基準値の問題点を指摘するのは東海大学名誉教授(元医学部教授)の大櫛陽一氏だ。
 
「常識として知っておくべきなのは、血圧は歳を取れば高くなるのが自然ということです。加齢とともに血管の弾力性がなくなり、その中で心臓が体中に血液を行き渡らせようとするから血圧が上がる。体が正常に反応している証拠であり、必要な変化でもある。すべての年齢に同じ基準値を当てはめるのはあまりに非常識なのです」
 
大櫛氏は年齢の違いに着目して、全国約70万人の健診結果から男女別に年齢ごとの血圧の基準範囲を求めた。その結果は、20代であっても上は145まで問題ないというものだった。
 
「血圧が高くなると血管が破れる疾患が起きるとされてきましたが、米国では血管の弱った脳梗塞治療患者でも185までは血管がすぐに破れる恐れはないという研究結果があり、それに基づく治療が行なわれています。血圧は状況によって変わりますから少し余裕を見る必要はありますが、例えば50代前半の男性ならば上が155、下が101、50代後半ならば上が161、下が102までは正常範囲内と言えます。
 
 また、160を大きく超えるような状況でも、薬を使うかは慎重に判断すべきです。
薬で急激に血圧を下げると血液の流れが悪くなり、脳の血管が詰まる脳梗塞などを起こしやすくなる。特に高齢者の場合は高血圧より下げ過ぎのほうが危険です」(大櫛氏)
 
 基準値引き下げで“患者数”が激増したことにより、高血圧性疾患には年間2兆円近い医療費が使われ、そのうち約9000億円を薬代が占める。安易な投薬は健康と国の財政に悪影響を及ぼしている。」
 
そして、『高血圧治療ガイドライン』には9人の委員全員に、
02~04年に計約8億2000万円の寄付金が製薬企業から送られている。

こんなのは氷山の一角です。調べてみれば他にも山ほどあります。
 
診断権を持つ立場の人間が病気を増やせば、誰が一番得をするかは直ぐに分かりますね。
「○○病の患者が増えている」というのは間違いであり、
「○○病の患者を増やしている」が正しいのです。
裏では常に巨額の金が回り、自分の懐を肥やしている人間がいるのです。
患者を想っての医療なんてのは、現代の日本にどれ位残っているのでしょうか。
 
製薬会社から巨額な賄賂を貰った
指定医の作るガイドラインに従わなければならない現場に立つ人間の声を知りたいですね。
 
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高血圧、メタボリックシンドロームなど主要40疾患の診療指針を作成した国公立大学医学部の医師の約9割が、その病気の治療薬を製造、販売する製薬企業から、寄付金を受領していることが、読売新聞社が国公立の50大学に情報公開請求したデータでわかった。

医師と製薬企業の資金関係は、インフルエンザ治療薬「タミフル」を巡る厚生労働省研究班の医師がメーカーから寄付金を受け取っていたことから問題化した。「指針作成委員への資金提供で、治療薬メーカーに有利な診療指針になる可能性がある」と危ぶむ声もある。透明性を確保するルール作りが急務になりそうだ。

読売新聞社は、医学部のある50国公立大学に、2002~06年度の5年間に医学部臨床系の医師に提供された寄付金の金額、寄付者、受け取った医師(講座)について情報公開請求し、48大学から開示された。福島、奈良両県立医大からは寄付者の企業名などが開示されず、解析できなかった。

2006年度の場合、48国公立大学の医師や講座に支払われた寄付金の総額は約262億円(寄付講座を除く)で、02年度に比べ15%増えた。このうち製薬企業は約60%を占め、最も多い製薬企業の年間寄付総額は約11億円だった。

48大学のデータを基に、がん、高血圧、糖尿病、ぜんそくなど主要な病気の指針40種類について、作成に携わった医師延べ276人の寄付金の受領状況を調べた。その結果、87%にあたる240人が、指針ができた年までの3年間に、それぞれの病気の治療薬を製造、販売する企業から、教官または所属講座あての寄付金を受領していた。

寄付金額は、生活習慣病関連の指針で特に多く、今春から始まる国の特定健診・特定保健指導の基になる「メタボリックシンドロームの定義と診断基準」(05年作成)の場合、作成委員会メンバーのうち国公立大の医師11人全員に、02~04年の3年間で、高血圧などの治療薬メーカーから計約14億円の寄付があった。

04年発表の「高血圧治療ガイドライン」には、9人の委員全員に02~04年に計約8億2000万円、
07年の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」にも、4人の委員いずれにも3年間で計約6億円の寄付が、治療薬メーカーからあった。

欧米では診療指針の作成者と製薬企業の金銭関係について、報告、開示、
制限するなどルール作りが進んでいるが、日本では一部の学会で検討が始まったばかりだ。

診療指針 病気の診断基準や検査法、治療法などについて示した目安。
疾患ごとに学会や厚生労働省研究班などが作成する。
2000年以降に作成された指針は約600種類にのぼるとされる。

(出典:読売新聞)


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