抗うつ薬の治験データのメタアナリシス/アレンフランシスインタビュー

これはもう結論に近い。

もう自死と抗うつ剤の関連性の論争は必要ない。

参考文献
日精協誌、第３１巻・第４号２０１２年４月号
『大うつ病の薬物療法のエビデンスアップデート：無効、増量、自殺性』
京都大学大学院　医学研究科健康増進・行動学分野教授　古川壽亮

ここに示された事実を列挙してみる。

ＦＤＡで最近認可された抗うつ剤について、

ＦＤＡに登録された全ての臨床試験データを入手したメタアナリシスの結果。

・74本のプラセボ対照無作為割り付け比較試験（ＲＣＴ）のうち24本がプラセボと有意差が

示せなかった。有意差を示せたポジティブな研究は38本。

・その有意差のない24本の内、論文化されているのはわずか3本。

ポジティブな38本は37本が論文化されている。

・この数字を別の見方をすると、通常プラセボで2か月後の反応率（重症度が半分になる）が

半分になる率、寛解率は、それぞれ４０％、２０％程度と考えられるが、

抗うつ剤の使用でそれが５２％、３０％に増えるという意味に置き換えられる。

・抗うつ剤の増量は、効果は若干増加するが、副作用（脱落率）はそれにまして増加する。

・年齢別自殺リスクの増加は40歳を境にして、40歳以下は増加、40歳以上は減少する。

・児童青年における抗うつ剤のベネフィット
大うつ病　児童：効果なし　青年：８
強迫性障害（ＯＣＤ）　児童：５　青年：６
不安障害（ＯＣＤ以外）　児童：４　青年：３

＊数字はＮＮＴ、プラセボに対して効果が得られる症例数、

つまり大うつ病で効果がでるのは8人に1人ということ。

・自殺性は、抗うつ剤投与で、60人から100人に1人が希死念慮、自殺準備、自殺企図が現れる。

この論文の著者は、次のように解説している。

児童青年における自殺性のＮＮＨはうつ病でも不安障害でも60～100程度、

つまり抗うつ剤を投与すれば、投与しなければ見られなかった希死念慮、

自殺準備行為あるいは自殺企図が60人～100人に1人、余分に生じると言われているので、

このリスクと上記のベネフィットを天秤にかけなさい、それも患者ごとに、

と添付文書は説いているのである。

少なくとも12歳以下の鬱病に対してベネフィットがリスクを上回る場合は

かなり珍しいと考えられるであろう。大人に効くから子供にも効くだろう。

あるいは、こどもは別なので大人に効いても子供には効かないだろう。

あるいは、子供で自殺性が増えるから大人でも増えるだろう、という推論は全て裏切られた。

抗うつ薬を開発販売する製薬会社が、

薬の認可を得るためにＦＤＡ（米国の厚労省と思えばよい）に

提出した治験データ・論文の分析結果です。

もう一度重要な事実を整理します。
これは現時点でのほぼ結論です。

・子供のうつに抗うつ剤を使うベネフィットは無い。
・抗うつ剤は、うつで8人に1人、強迫性障害、不安は3～6人に1人にしか効かない。
・抗うつ剤は60～100人に1人に自殺性リスクを高める。
・若年層には、2倍から3倍の自殺性リスクがある。

これを別の表現に変えると、
抗うつ剤は、若年層のうつには8人中７人は効果が無く、副作用のみが出現する。
抗うつ剤を投与された若年層の20人～50人に1人は自殺性リスクにさらされる。

さらに言い換えれば、
若年層で、うつと診断された8人中7人は、

何の効果もないにも関わらず、20人～50人に1人は自殺性リスクにさらされるという事である。

30万人の児童／青年が抗うつ剤を投与されているとすると

6千人～1.5万人が自殺リスクにさらされていることになる。

さらにこれは製薬会社による治験データであり、バイアスの存在は否定できない。
これはほぼ単剤でのテスト結果であり、意味不明な抗精神薬病薬との併用や、

多剤大量処方によりさらにリスクは増加している。

抗うつ剤と自死の関連性は、正式なデータでもこれほど明確なのです。

ＦＤＡはポジティブな研究が2本あれば原則としてその薬を認可する。

日本のＰＭＤＡは、ポジティブな研究が1本でも認可する。
例えば、ジプレキサの双極性障害のうつ適用は、うつ症状の睡眠の増加、

食欲の増加の有効性だけで認可されている。元気が出るとか、気分が上がるとかという効果はない。

ジプレキサは、うつに効くらしい。
その単なる噂レベル、ラベルのうつに効くという効能書きだけ見て、

うつにジプレキサを処方する医師が山のように存在する。

また、この論文の筆者は、次の様に述べている。

もちろん、ネガティブな研究が出版されていない、

だから実はＴｕｒｎｅｒの研究が出るまで（2008年）世界中の誰も抗うつ剤の

本当の効果を知らなかったという非難は正しい。

そしてこの非難は、現在、大うつ病に対する抗うつ剤以外の、

精神医学のみならず身体医学を含めた全ての医学的介入について当てはまる非難であることは、

医学・医療を一生の生業として選んだ人間にとって、悲しいという形容を超えた実態であろう。

パキシルの医薬品添付文書から、若年層への投与禁忌を外すのは、

児童精神科医達によって推進され、家族会などが後押しした。

その方々はこうした事実を理解して行ったのであろうか？

そうだとしたら、これはもう犯罪である。

DSM 5をめぐって　Dr Allen Frances に聞く。

アレンフランシス氏と大野裕氏の対談の全文を入手した。
見過ごせない記載が多数見受けられるので、紹介したい。

インタビューでは、

ＤＳＭⅣ作成委員長であったアレンフランシス氏が、いかなる意図でＤＳＭ４を編纂し、

それが広まった結果それがどのように影響したかについて述べている。

アレンフランシス氏はＤＳＭ５における幾つかの新たな診断基準の導入に反対する立場である。

そもそも、ＤＳＭ４がアレンフランシス氏のいうような公正な立場で編纂されたとは到底思えないが、

この対談で彼らが述べていることは、日米の精神医療の権威の発言として、

重く受け取らねばならないものである。

内容から重要な発言を取り上げてみたい。
ここ数年かけて何度も被害者が主張したことが、

ＤＳＭ４の編集責任者によりと語られています。

ここでは、要点を私が抽出したので、正確には全文を参照してください。

以下はアレンフランシス氏の発言です。

「米国ではDSM４に基づく3つの疾患が急増しました.注意欠陥障害は発生率が3倍になり、

自閉症は20倍に増加しました。また小児双極ll障害の発生率は

製薬会社の宣伝も手伝って20倍増加したのです。」

「注意欠陥障害（ＡＤＨＤ）では、１５％の増加を予測したが実際は３００％の増加であった。

その増加の理由は、製薬会社によるダイレクトマーケティングによる病気喧伝と

注意欠陥障害が過小評価されているということを医師や学校関係者、保護者に思い込ませた。」

＊ＡＤＨＤや自閉症と診断されている人達の多くが過剰診断されているとの証言

「注意欠陥障害の診断でもっとも正確な予測因子は８月生まれか９月生まれかであった。

８月生まれは注意欠陥障害と診断される率が高い。」

＊８月とは米国での学年を分ける月である。

つまり日本では３月。発達過程の違いが診断影響していることを示唆している。

「ＤＳＭ４以前では、自閉症の発生率は５０００人に１人か、２０００人に１人の数値であった。

アスベルガーを加えることにより、米国では８８人に１人、韓国では３８人に１人が自閉症と

診断されるようになった。またそう診断された方がメリットがある状況がうまれた。」

＊病気と診断されるメリットが誤診をさらに進めることがあるとの証左。

　また近年自死が急増する韓国がいかにこうした診断が浸透しているのかが分かる。

「精神科の診断を法医学的判断、障害判断、学校の判断、養子縁組の判断などから切り離すべき。」

「米国では精神科診断が正常な人の領域にまで拡大し日常生活のさまざまな問題を

抱えた多くの人が精神障害を抱えていると誤診されそして本当に精神疾患を病んでいて

診断がきちんとされれば生活が大きく向上し場合によっては命を救うことになるかもしれない

という患者さんたちに適切な注意がはらわれていないという問題があります。

米国では誤診が多く、に日常生活の問題や失意を精科疾患として病名を付けるのが

非常に多いのです。」

「弱年層や高齢者に対し地域サポートを提供し生活の場で助ける地域予防プログラムがあることは

非常に重要なことだと思います。ただそういうプロクラムの恩恵を受けるために精神科診断が必要であると考えないほうが良い。」

「ＤＳＭ５の信頼性はとても受け入れられない。」

「子供の双極性障害の診断急増は不祥事。」

「誤解を生みやすい考えの一つが、精神科の問題は全て化学的アンバランスによるもので、

服薬で病気が治るという考え方です。この考えによって製薬会社は過去３０年に渡って薬を売ることが出来た訳です。」

「双極性障害Ⅱ型を作ったのは、患者さんを抗うつ剤による医原性の弊害から守るためだった。

文献をしらべると、抗うつ剤を服用中に躁状態に変わったり、躁鬱のサイクルが短くなったり、

双極性患者と似た症状を様々な形で呈する患者がいたから。

しかし実際にはＤＳＭ４以降、双極性障害の発生率は２倍になった。」

＊うつではなかった、双極性障害だったという診断がいい加減であるという証左。

「ある診断が広く行われるようになったら疑うべしという事です。人間はすぐには変わりませんが、物の名前はすぐに変わります。もし突然多くの患者さんが同じ診断名をつけられるようになったら、それは患者がかわったのではなく、考え方が変わったからであり、考え方が変わるのは、多くの場合、製薬会社が自社製品を売るためにその病気のマーケティングを動かしているからです。」

米国精神医学界の権威により裏付けられたことは喜ばしいことです。

ＡＤＨＤやアスベルガーなど発達障害、早期介入の議論において、

推進派に反論の余地がないほどの明確な説明です。

しかし、いまさらながらに精神医学界の中からこうした説明がされると、

意見が否定され続けてきた怒りに代わって、では不必要な薬物治療により命を落としたり、

健康を害したり、仕事を失ったり、家庭を、人生を失った被害者に対して

どう責任を取ってくれるのかという怒りが湧いてきます。

これはＤＳＭにより薬が必要のない大勢の人々が医原性の病気にされていることが

証明する有力な証言です。アメリカでは、このアレンフランシスを始めとして、

様々な学会がＤＳＭ５に公然と反対声明を出しました。

オーストラリア発の「子供への早期介入」も彼等やヒーリーらの努力で阻止されつつあります。

残念なのは、この日本で医療側から積極的に我々の主張を後押ししてくれる人間が現れない事です。このままでは、この国はほんとうに滅びます。
これからは、薬害被害者は、医原性の精神疾患患者と正しく診断され、

医原性の薬物依存者として治療され、医原性の障害者として救済されるべきです。
被害者が、精神疾患患者として生きるしか方法がない状況こそ、最初に改めるべきことです。