前にも少し触れたが、鍼灸院に来院される方は
既に病院等で精査を受け、「原因不明」、若しくは「治療手段無し」と言われる方が占めている。
勿論、外的内的の要因にて現在の症状が悪化する場合もあるし、良化する場合もある。
只、先に結論から述べると、
「死にはしないが苦しみ続ける」
事になるのです。医者は多くの患者を回さなければなりません。
そんな中、写真や血液検査等々で原因が見つけられないと、匙を投げる。
無駄な投薬を施す。患者は何時良くなるか分からないのに、
無駄な通院、無駄な時間、無駄な治療費、無駄な心配を周囲にかけ続け、
本人はうな垂れる。どれだけ患者の立場になって考えた事があるのか。
何故、必要のない薬と検査にばかり出すのだ。
患者は処方箋を手にして鍼灸院に来院もされる。
現在の症状にはカスリもしない疾患名にてコンピュータが出したような薬ばかり飲まされ、
改善されるばかりか副作用でいらぬ症状まで呈している。
どうするんだ。この現状は。
田舎であればあるほど、患者の思考を停止させ、バスに詰め込み囲い込みか。
駅の待合室のような椅子に並べられた患者は、診断もロクにせずに
小遣い稼ぎの如くヒアルロン酸の注射を打ち、バスの時間までは電気鍼か牽引か？
何をしているんだ。
膝が痛いからか？
肩が痛いからか？
いつまでも結果に対しての術しか頭にないから治癒までの閾値がグンと上がった
患者が泣きながら鍼灸院に来るハメになるんだ。
一人一人の患者のズボンを下ろして尻を見てみろ。
服を脱がせて腰を見てみろ。
既に病院等で精査を受け、「原因不明」、若しくは「治療手段無し」と言われる方が占めている。
勿論、外的内的の要因にて現在の症状が悪化する場合もあるし、良化する場合もある。
只、先に結論から述べると、
「死にはしないが苦しみ続ける」
事になるのです。医者は多くの患者を回さなければなりません。
そんな中、写真や血液検査等々で原因が見つけられないと、匙を投げる。
無駄な投薬を施す。患者は何時良くなるか分からないのに、
無駄な通院、無駄な時間、無駄な治療費、無駄な心配を周囲にかけ続け、
本人はうな垂れる。どれだけ患者の立場になって考えた事があるのか。
何故、必要のない薬と検査にばかり出すのだ。
患者は処方箋を手にして鍼灸院に来院もされる。
現在の症状にはカスリもしない疾患名にてコンピュータが出したような薬ばかり飲まされ、
改善されるばかりか副作用でいらぬ症状まで呈している。
どうするんだ。この現状は。
田舎であればあるほど、患者の思考を停止させ、バスに詰め込み囲い込みか。
駅の待合室のような椅子に並べられた患者は、診断もロクにせずに
小遣い稼ぎの如くヒアルロン酸の注射を打ち、バスの時間までは電気鍼か牽引か？
何をしているんだ。
膝が痛いからか？
肩が痛いからか？
いつまでも結果に対しての術しか頭にないから治癒までの閾値がグンと上がった
患者が泣きながら鍼灸院に来るハメになるんだ。
一人一人の患者のズボンを下ろして尻を見てみろ。
服を脱がせて腰を見てみろ。
腹を見てみろ。
首を見てみろ。
靴下を脱がせて足を見てみろ。
患者は口では言わずとも、身体が原因を呈しているではないか。
どれだけ潜在的に痛みに苦しんでいる人間がいるのかを考えると恐ろしくなる。
知れば知る程に腹立たしい事象が見えてくる。
生かさねばならない立場の人間が殺してどうするんだ？
靴下を脱がせて足を見てみろ。
患者は口では言わずとも、身体が原因を呈しているではないか。
どれだけ潜在的に痛みに苦しんでいる人間がいるのかを考えると恐ろしくなる。
知れば知る程に腹立たしい事象が見えてくる。
生かさねばならない立場の人間が殺してどうするんだ？
下記の記事の内容も、まさに目の前で起きている。
急がなければ大変な事になる。
4月4日、米国の9つの医学会が「医師と患者が問い直すべき5つの項目 http://choosingwisely.org/wp-content/uploads/2012/04/Five-Things.pdf 」というリストを発表しました。これにより、基本的に不要な医療費の削減が可能になり、その削減額はなんと数兆ドルに上るといいます。
米国家庭医学会（AAFP）が提示した例を見てみましょう。
「中等度の副鼻腔炎（いわゆる『蓄膿症』：鼻づまりや頭痛をおこす）に対して、1週間以上症状が続いている場合、または症状が軽快しかけたあとに悪化した場合を除いて、抗生物質を処方してはならない」
「進行性の神経学的な所見や骨髄炎を疑わせる所見がない場合、背部痛が起こってから6週間以内に写真を撮影してはならない」
「中等度の副鼻腔炎（いわゆる『蓄膿症』：鼻づまりや頭痛をおこす）に対して、1週間以上症状が続いている場合、または症状が軽快しかけたあとに悪化した場合を除いて、抗生物質を処方してはならない」
「進行性の神経学的な所見や骨髄炎を疑わせる所見がない場合、背部痛が起こってから6週間以内に写真を撮影してはならない」
これは、「中等度の蓄膿症は、1週間以上症状が続いているのでなければ、抗生物質は出しません」、そして「背中が痛くても、それが6週間以上続くのでなければレントゲン写真は取りません」ということと、ほぼ同義です。
米国内科専門医認定機構財団が行う、「Choosing Wisely」（賢く選ぼう）と題されたこのキャンペーンを、「日本には当てはまらない」と笑い飛ばすことは簡単です。
米国内科専門医認定機構財団が行う、「Choosing Wisely」（賢く選ぼう）と題されたこのキャンペーンを、「日本には当てはまらない」と笑い飛ばすことは簡単です。
でも、本当に日本には当てはまらないのでしょうか。日本においても「何が無駄な医療なのか」を明らかにしないと、結局は問題を先送りするだけになってしまうと考えるのは私だけでしょうか。
●アメリカの医師たちは経済的に大打撃
「Choosing Wisely」キャンペーンの目的は、医療行為によって患者が危険にさらされたり、医療スタッフに不要な負担がかかったりするのを減らすことにあります。
「専門分野の医師たちと、消費者が互いに協力して作り上げた」という今回のリストには、上記の他に以下のようなものが含まれています。
●アメリカの医師たちは経済的に大打撃
「Choosing Wisely」キャンペーンの目的は、医療行為によって患者が危険にさらされたり、医療スタッフに不要な負担がかかったりするのを減らすことにあります。
「専門分野の医師たちと、消費者が互いに協力して作り上げた」という今回のリストには、上記の他に以下のようなものが含まれています。
・軽い頭痛や失神でCTまたはMRI撮影をしてはならない。
・65歳以下の女性、または70歳以下の男性に骨粗鬆症検査（骨塩量測定）を行ってはならない。
・透析患者に対して定期的ながん検診を行ってはならない。
・症状のない患者に負荷心臓超音波検査や心筋シンチグラムを行ってはならない。
・外来手術患者に対しては、手術前の胸部レントゲン検査を行ってはならない。
・大腸ポリープを切除したあとのフォローアップの大腸内視鏡検査は5年以内に行ってはならない。
・65歳以下の女性、または70歳以下の男性に骨粗鬆症検査（骨塩量測定）を行ってはならない。
・透析患者に対して定期的ながん検診を行ってはならない。
・症状のない患者に負荷心臓超音波検査や心筋シンチグラムを行ってはならない。
・外来手術患者に対しては、手術前の胸部レントゲン検査を行ってはならない。
・大腸ポリープを切除したあとのフォローアップの大腸内視鏡検査は5年以内に行ってはならない。
これらの項目が実践されれば、アメリカの医師たちが計り知れないほどの経済的打撃を受けるのは間違いありません。それでも米国内科専門医認定機構 財団は、"無駄な医療費の削減"のためにこれらの提言をまとめました。アメリカ医学界の「英断」と呼ぶにふさわしい提言と言えるでしょう。
患者からは、「今まで受けていた検査や治療が無駄なことが分かったので、受けるのを辞めることができた」という声も多数寄せられているようです。
●基準作りがタブー視されているのが全ての問題の本質
財務省はもちろん、日本のほぼ全てのメディアは「医療費削減のため無駄な医療を抑制せよ」という意見で一致しています。一方で、同時に医療現場には「万全の医療」も要求されています。
しかしこれまで見てきたように、「無駄な医療」を切り捨てると「万全の医療」からは遠ざかります。「無駄な医療」と「万全の医療」の基準がないため日本の医療現場は混乱し、進むことも戻ることもできない過酷な状況に陥っているのです。
●基準作りがタブー視されているのが全ての問題の本質
財務省はもちろん、日本のほぼ全てのメディアは「医療費削減のため無駄な医療を抑制せよ」という意見で一致しています。一方で、同時に医療現場には「万全の医療」も要求されています。
しかしこれまで見てきたように、「無駄な医療」を切り捨てると「万全の医療」からは遠ざかります。「無駄な医療」と「万全の医療」の基準がないため日本の医療現場は混乱し、進むことも戻ることもできない過酷な状況に陥っているのです。
ある芸能人の母親が生活保護を受給していたことが問題となっています。これも、本質的な問題は、「親族に課せられた扶養義務に明確な基準がないこと」であるのは間違いないでしょう。
ですから、問題を取り上げた国会議員は、生け贄のように個人を批判するよりも、同様の事態の再発を避けるために、例えば「年収1500万円を越える親族がいる場合には生活保護を申請してはならない」というような具体的な法整備を提示するのが本来の仕事ではないかと私は思います。
基準を設けると「個別の事情を個々に判断して決定する」という曖昧さは許されにくくなります。また、「本当にみんなが指示を守るのか」という問題 も発生します。しかし社会保障においては、明確な基準作りがタブー視されていることが全ての問題の本質なのではないでしょうか。
具体的基準を設ける議論を避けるのは、解決を先送りするだけにすぎません。そういう意味では、指針を設定して議論しているアメリカの方が、日本よりも医療問題に対する認識が1周先に進んでいると言えるのではないでしょうか。
