藤原航太針灸院

痛み・痺れ・麻痺・自律神経症状の難治例の検証と臨床

ウイルス感染から日本特有の医療を読む


            
      

皆様お疲れ様です
私は小さな診療所の内科医です

浜先生方の出版された「薬のチエックは命のチエック」を読み
出来る限り タミフルリレンザを使わない診療を心がけております。

しかしながら、最近では マスコミを通じて多くの専門家と名乗る人々が
抗インフルエンザウイルス治療薬(タミフルリレンザ)を推奨しています。
その影響からか、インフルエンザと診断された方やその保護者から
「なぜタミフルリレンザを出さないのか?」と強く言われることがあります。

私の経験では、タミフル服用後 急激に低体温を来すことがありました。
タミフルリレンザの薬理学的作用は、メーカーの説明では、ウイルスの増殖を
抑えることと説明さされています。その主作用では低体温は説明できません。

浜先生が主張されるように、中枢神経への異常な刺激・サイトカインストームで説明ができます。
私は、タミフルリレンザは危険だと思います。

先日、WHOが、日本人の死亡者や入院患者数が諸外国に比べ極端に少ない。と、公表しました。
この原因について専門家と名乗る人が、
「日本では病院に早くかかり、タミフルなど適切な治療を受けているからだ」と、コメントしていました。

私は、今流行のインフルエンザが、もともと穏やかなウイルスであること。
メキシコやアメリカと違い、非ステロイド系解熱鎮痛剤の使用に対して慎重であること。
確かに医療制度が優れ、気軽に診療できること。栄養摂取、休養がとれること。などだと思います。

しかしながら、現在すでに50数名が亡くなられています。
亡くなられた方の多くに抗インフルエンザウイルス治療薬が処方されていると聞いています。 
もちろん そのようなお薬の処方もなく、インフルエンザの症状で亡くなられた方もいらっしゃると思います。

インフルエンザ自体もしっかりと治療と静養をしなければなりません。

しかし、タミフルリレンザを投与され亡くなられた方、また体調を崩してしまった方については、
早急に、そして厳格に、その関連性について調べ、公表するべきだと願っています。
                                                                       薬害タミフル脳症被害者の会

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「投薬不要」米国CDCはバッサリ
 
新型インフルエンザに感染しても、
タミフルリレンザなど抗ウィルス薬による治療は原則として必要ない」
 
これはアメリ疾病対策センターCDC)による公式発表。
200998日、新型インフルエンザに対する米国政府の「投薬指針」は衝撃的。
日本ではこのとき新型インフルエンザの過熱報道が続いていた。
 
日本政府もマスコミも口をそろえてタミフル等の使用を熱心に“推奨”していた。
だから日本国民はインフルエンザにかかったら「タミフルを撃たなければならない」と
“洗脳”されてしまったいた。
 
しかし、アメリカの権威ある公的医療機関CDCが「必要なし」と斬って捨てた。
その理由をCDCのアン・シュケット博士は記者会見でこう語っている。
 
「子供でも、大人でも、多数は抗ウィルス薬は必要ない。自宅で休養することで完治します」。
さらにこう付言。「抗ウィルス剤の過剰投与で、耐性ウィルスが出現する恐れもあります」
 
日本で75%超、大量売り上げの謎
 
そもそもタミフルほど疑惑まみれの薬も珍しい。
 
まず、開発した米国ギリアド・サイエンシズ社の元会長で、
巨大株主が、なんと元・国防長官ラムズフェルド
存在しない“大量破壊兵器”をでっち上げてイラク戦争の火蓋を切った張本人。
この出自からして怪しく、きな臭い。
 
ところで日本政府がインフルエンザ“特効薬”として大量備蓄まで決めたこのクスリ。
世界ではまったく信用されていない。
 
その証拠に世界での全売上げのなんと最低75%が日本向けという異常さ。
本当に効果があるなら、欧米をはじめ世界中の医療機関でインフルエンザ対策として
投与されているはず。ところが、その効用はアメリカ政府自体も否定しているのだ。
 
日本だけ、なぜこのような“効かない”インフルエンザ薬の売上げが突出してるのか?
タミフル大量備蓄を決定したのは時の小泉政権
アメリカになにか弱みを握られていた?」と消息筋は語る。
 
200511月、厚労省は、突如、以下のような発表を行った。
新型インフルエンザ対策行動計画」。その中で同省はこう国民を脅かしている。
 
「日本の全人口の25%が罹患したとすると、死亡者は17万~64万人にたっする」
この仰天予測に国民はパニックに陥りワクチン、タミフル等に殺到した。
 
このコケオドシ戦略は、明らかにタミフルんど医療利権が背景に存在する。
なぜなら、この「行動計画」には「対策」として“特効薬”タミフルが登場するからだ。
 
政府は「最悪ケースに対応し自治体等で2500万人分のタミフル備蓄」を”宣言“している。
そうして06年度中に備蓄を完了し数百億円の血税を投入した。
 
ところが本家本元のアメリカ政府が「タミフル投薬の必要なし」と
り捨てた。日本政府は、とんだ赤っ恥だ。
これも小泉政権負の遺産というべきか。
 
死者は例年の18分の1とは----
 
恥の上塗りはそれだけではすまない。
 
政府は新型インフルエンザの危機を最大限に煽り立ててきた。
その背景にワクチン、タミフルなどでボロ儲けをたくらむ医療利権があることは論をまたない。
 
ところが、拍子抜けする情報が海外から飛び込んできた。
日本が夏の間、南半球は冬季で新型インフルエンザの流行期に入っている。
ところが「季節性インフルエンザより死者ははるかに少ない」という。
 
たとえば「オーストラリアの死者数は例年のインフルエンザ死者数の18分の1!」。
なんのことない。季節性インフルエンザより、はるかにおとなしい。
 
それを「世界中で大流行(パンデミック)!」と
はやし立てた政府もマスコミも、恥の上塗りだ。
東京新聞』(09//13)は
新型インフルエンザ、数字だけが独り歩き?」と自戒をこめて、
この事実を報道している。毎年、流行する季節性インフルエンザで、
日本は毎年1万人以上が死亡している。
それにくらべて新型インフルエンザの死者数は60名足らず。
100分の1以下!おかしいと思わないほうが、おかしい。
 
そもそもインフルエンザ・ウィルスは日々刻々、変異をくりかえしている。
つまり毎年、流行するインフルエンザは、すべて新型なのだ。
 
タミフル耐性ウィルス14%出現
 
米国CDCタミフル乱用を戒めた一つが耐性ウィルスの出現。
その懸念は、すでに現実のものになっている。
 
「欧米で流行中のAソ連型インフルエンザに、治療薬タミフルが極めて効きにくい
耐性ウィルスウィルスが広がりつつある、と欧州疾病対策センターストックホルム)が発表。
同様の耐性は米国でも検出された」(『東京新聞』08//3)
 
欧州専門家チームによると、
0711月から081月までにヨーロッパ18か国で分離された
ウィルス(437試料)のうち59試料(14%)から
タミフルへの強い耐性を示す遺伝子変異が確認された。
 
検出率はノルウェーの70%が突出。米国でも5%に耐性が確認された。
WHO(世界保健機関)は、この衝撃事実を受けて081月末、
日米欧などの専門家と緊急電話会議を開催。慎重な監視を示し合わせた。
 
日本の国立感染研究所は
タミフル使用量が多い日本で広がると、治療に大きな影響が出る恐れがある」と
耐性ウィルス上陸を警戒。
 
にもかかわらず小田切室長は「国内の(タミフルによる)治療方針を変える必要は当面ない。
新型インフルエンザ対策にも、とくに影響はない」と不可解きわまりないコメント。
 
顔が国民の健康より製薬利権のほうに向いていることだけは、まちがいない。
                                                                
                                                                「クスリは飲んではいけない」 、船瀬俊介著 (徳間書店)、から一部抜粋

解熱性鎮痛薬とライ症候群(Reye syndrome)との因果関係は、
アスピリンの使用とライ症候群との関連性を疑わせる疫学調査結果が
1982 年に報告されたのが最初でした。
 
ライ症候群自体はそれよりも以前から報告がありましたが、
その疑わしい原因としてアスピリンが候補に挙がったのでした。
ライ症候群とはどんな症状かと言いますと、
 
小児において水痘、インフルエンザなどのウイルス性疾患に罹患した後、
極めてまれに、激しい嘔吐、意識障害、痙攣(急性脳浮腫)と肝臓をはじめとする多臓器の脂肪沈着、
ミトコンドリア変形、AST(GOT)、ALT(GPT)、LDH、CK(CPK)の急激な上昇、
 
アンモニア血症、低プロトロンビン血症、低血糖などの症状が短期間に
発現する高死亡率の病態と記載されています。
ウイルス疾患に罹患した初期はかぜ症候群として診断され、
その治療薬としてアスピリンが処方されることは珍しくなく、
アスピリンとの関係が原因ではないかと目を付けたのは当然でした。
 
この報告が出た後、小児のウイルス疾患時にアスピリンが処方される
機会は特に米国では減り、それと共にライ症候群が激減しました。
したがって、これを見る限りではアスピリンと関係があるのではないかと考えられるかもしれません。
 
平成13 年の5 月になり、我が国ではアスピリンに加えてジクロフェナク(商品名ボルタレンなど)も
小児のウイルス性疾患(水痘、インフルエンザなど)の患者への投与を原則として
禁忌とする見解が厚生労働省から出されました。
 
アスピリンやジクロフェナクはいわゆる非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)ですから、
ほかのNSAIDs も同様に禁忌かと思われるかもしれませんが、
今のところはアスピリンとジクロフェナクのみが禁忌となっており、
ほかのNSAIDs を小児における解熱目的に使用することは一応よいことになっています。
 
今回の見解では、アセトアミノフェン、メフェナム酸、イブプロフェンは報告数が少なく、
また、ライ症候群と確定された症例はすべてアスピリン及びジクロフェナクとの併用例であることから、
これらの薬について現時点ではその影響について評価できないとしています。
 
アスピリンについては平成10 年に15 歳未満の水痘やインフルエンザの患者に
アスピリンを投与することは禁忌とされ、添付文書にはこの旨が追加されました。
しかし、いわゆる添付文書集の書籍、たとえば治療薬マニュアルにはこのことが明確に記載されておらず、
ライ症候群のことが小さく載っているに過ぎません。
 
今回のジクロフェナクと併せて、原則禁忌であることを掲載してほしいと思います。
しかし、このライ症候群について内外の文献を調べてみますと、
意外な側面があることが分かりました。ライ症候群が報告された初期の頃に比べて、
現在では診断の精度が医療の各方面で向上しており、
現在の診断技術によって過去のライ症候群の分析すると、感染症代謝疾患、
中毒などの疾患がかなり混在していることが指摘されています。
オーストラリアの例では、ライ症候群と診断された過去の症例の半数以上がこれらの
疾患であったと報告されています。
 
また、詳細な疫学的研究によりますと、アスピリンだけでなく、フェノチアジン系薬物や
制吐薬などもいわゆるライ症候群との関連があることが分かりました。
 
したがって、アスピリンが原因で生じるライ症候群は従来からいわれているよりもずっと少な
いであろうと考えられているようです。アスピリンの使用が減少したために
ライ症候群が減少したのではなく、診断技術が向上したことが原因であるという意見もあります。
ライ症候群はそもそも存在したのであろうか、などという極端な意見を述べた論文もありました。
 
アスピリンやジクロフェナクが犯人であるのかどうか曖昧な
結論になっているという印象は拭えません。                                  帝京大学医学部薬理学 中木敏夫


インフルエンザ脳症が大発生するのは日本固有の現象です。
(日本医療の影響を受けた台湾に少し発生します)
他国でも過去にはあったのですが、殆ど姿を消したのです。
ところが、日本では例によって原因だと証明されていなからという理由で対策が
打たれなかったためです。そして今も、医師の自由裁量を認めるが故に、
危険と分かっている解熱剤が処方され、脳症は発生を続けています。
 
日本以外での脳症の激減について、
例えばアメリカでは、単純な解熱剤と脳症の関係をもとに、
脳症と酷似するライ症候群の原因である可能性が高いので、
インフルエンザでのアスピリンの使用を控えるよう勧告したのです。
 
そして、医師達がアスピリンとは効き方の異なる解熱剤にシフトした結果、脳症が激減しました。
アスピリンが高熱の解熱に良くないと遅ればせながら知った日本では、
アスピリンと作用機序の似た、しかも更に強い解熱作用を持つ薬に乗り換えて、
劇症の脳症患者を作り続けてしまいました。
 
インフルエンザ脳症を解説しているサイトも散見されます。
>>欧米では、何故インフルエンザ脳症の多発はみられないのか?
⇒インフルエンザ感染に加えて、HLA、人種、薬剤等の要因も考えられ…
等の見解であり、他責の要因を掲げています。解決法には言及せず、
仕方の無い事だと言う見解です。
 
日本人が薬好きになった責任は医療関係者と国にあるかもしれません。
医療=薬と国民に擦り込んだ上で、薬代は無料同然の負担にて設定をしてしまったが故、
薬を欲しがるようになってしまったのかもしれません。
 
あらゆる薬の中で、最も存在価値があり、安全だとされるアスピリンですら、
使い方次第でこのように命を奪う作用を示します。
その他の薬の場合、有益性は減り、害作用は増えますので更に危険になります。
 
「あらゆる病気それぞれに、それに効く薬がある、薬は医療に不可欠なもの」という信仰から
早く脱却しないと、この先ももっと悲惨な薬害に見舞われる事になります。
 
「風邪やインフルエンザの発熱は忌むべきもの、熱を下げれば早く治るという誤った常識」
だけでも、一刻も早く取っ払わなくてはいけません。
人間は薬なしでも生きていけるとの自身を持ちたいものです。
 
薬害事件の根本には、放っておいて良い病気にも危険な薬を用いたり、
いきなり多数の薬を使うという、わが国特有の診療慣行があります。
そして問題点が具体的に判明しても、専門家や厚労省が積極的に行動せず、
逆に隠蔽をはかっているところは薬害エイズ事件にそっくりです。
 
彼等は、過去の薬害事件から何を学んだのでしょうか。
もうこの国の医療は駄目なのではないか、という絶望に似た気持ちを抱きます。
しかし、目を転じれば、薬害など医療問題に真面目に取り組む方々や医療関係者も少なくないので、
変革の可能性は残っています。変革がなるまでの間、発熱に対し薬を使うと、
風邪でも急性脳症と危険があると覚えておいて損はないかもしれません。
 
安全に熱をやり過す為には、この世に副作用がなくて有効な薬は存在しない、と観念すべきです。
比較的安全との定評があるアセトアミノフェンでも、中毒症状を呈する事があり、
多用されている英国では、劇症型肝不全の一番の原因になっています。
おまけに欧米と比べ、日本での中毒量や致死量は少ないのです。(少ない薬で具合が悪くなると言うこと)
 
その理由として、欧米とは異なり、わが国では他の薬剤との配合剤として使用される事が多く、
相互作用により毒性が高まるからと言われています。(「臨床と研究」七二巻六三十五頁一九九五年)
とすれ、根本的な対策は第一に、安易な薬信仰を捨てる事です。
そして、第二の対策は、熱に対する見方や対処法を変える事です。
 
従来、風邪やインフルエンザの発熱は忌むべきもの、熱を下げれば早く治る、と考えられてきました。
しかし、実際は逆なのです。ウイルスに感染させて発熱させたウサギでは、メフェナム酸を使ったほうが、
無使用群に比べ死亡率が高く、ウイルス量が100倍にも増えたという実験結果があります。
(「J Infect Dis」一五五巻九九一頁一九八七年)
 
人間の子供を対象にした調査でも、風邪に解熱剤を使うと、治るのが二日程度遅れました。
(「ちいさいおおきいよわいつよい」六号二一頁一九九五年)
より厳密な調査として、1978年から1979年にかけてアフガニスタンで行われた
くじ引き試験があります。麻疹に罹った子200名を二群にわけ、
片方にアスピリンを飲ませ、他方には飲ませない、という内容です。
結果、アスピリン群のほうが治るまでの日数が長引き(統計的有意差あり)、
副作用としての症状も多く出ました。(「Indian pediatrics」十八巻四九頁一九八一年)
 
論文は、「大衆の間で広く信じられている、麻疹に罹った子が病気を安全にやり過すよう、
暖かく保って発熱させるのがよい、という言い伝えにほぼ同意できる」と結んでいます。
このところマスコミでは、「麻疹で子供達が亡くなっている。欧米ではそういうことはない。
麻疹ワクチンの接種率が低いからだ。ワクチン接種を推進しよう」という医者達の主張が目につきます。
しかし、麻疹のような発熟性の感染症で死亡するのは、日本の場合、解熱剤などの薬剤が
原因である可能性が高いのです。したがってワクチン接種を叫ぶ前に、
きちんと調査して薬害でないことを確かめる必要があります。
 
熱はウイルスが産生しているのではありません。
ウイルスをやっつけようとして、身体の細胞がサイトカイン等を出して体温を上げているのです。
それなのに、解熱剤で体温を下げてしまうと、ウイルスが増殖するので、
治るのに余計時間が掛かってしまう訳です。
そして、体温調節機構や免疫系などが未発達の子では、
解熱剤に過剰に反応して、サイトカインが多量に分泌され、
脳や肝臓が壊れやすくなるのでしょう。
 
参考 サイトカインストーム⇒http://www.biological-j.net/blog/2009/06/000789.html
 
発熱に造詣が深い医者達が、「41度までは(多分、41.5度までも)脳がやられる事はない、」
と語っています。いざとなったら、冷たいオシボリで身体を拭くなど、物理的に体温を下げる事を
考えましょう。欧米では体温を下げるのに、少しぬるめの風呂に入れると言いますが、
解熱剤のような危険はなく、合理的な方法です。

【予約制】 0173-74-9045 又は 050-1088-2488
                             (繋がらない場合は090-3983-1921)
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